商品開発士会（日本販路コーディネータ協会内）では、商品プランナー、商品開発士としての資質、能力、知識の向上を図るため、それらに必要な教科を履修させると共に、教育機関としての条件を満たしている養成施設について認定されるものを、認定校として指定しています。
世の中のニーズを敏感にキャッチし、売れる新商品を企画し、世に生み出す仕事 が「商品プランナー」、「商品開発士」です。
新しい商品やサービスのイメージを探るところからはじめ、具体的な商品・サービスとして送り出すのが商品プランナー。
専門家として、市場調査・現場の情報収集・アイデア蓄積から始まり、商品コンセプト、需要シミュレーション、顧客へのプレゼンテーション、生産部門との調整、試作品の評価、価格決定、販売戦略などを行うのが商品開発士です。
【期待される効果】
◆本カリキュラムのご採用により、専攻分野に加え一層幅広い人材育成教育が実現できます。
◆修了者には資格認定または、資格認定受験資格を授与させていただきますので、より学生の就職活動に寄与できます。
◆特色ある教科により学生の募集にも効果が期待できます。
◆実践的な講習内容ですので、企業内において卒業生の評価があがり、後輩の方々にも好影響が期待できます。
【学生の方へ】
・認定校における受験ガイド
認定校の専門学校、短期大学、大学生を対象としています。認定校であるかどうかは学校の窓口にご確認ください。
認定校でない場合は、「商品プランナー」の認定校をご案内いただき、学校窓口にご相談ください。
この検定を学校法人等で申請し、試験に合格されることにより、販路コーディネータ、商品プランナーを取得できます。
【専門学校･短大・大学検定認定校のご登録方法について】
「販路コーディネータ」、「商品プランナー」の認定校
当協会では専門学校･短大・大学を対象とし、認定校で販路コーディネータ講座、商品プランナーを受講された方を対象に、『商品プランナー』の認定制度を設けています。
※商品プランナー、３年資格登録猶予の措置が適用されます。
認定校になるには、ご登録費用など一切,経費はかかりません。
検定認定校として認定を受けるにはご登録が必要となります。簡単な登録ですので、ぜひご申請ください。
1．通学できる専門学校･短大・大学が対象になります。
2．協会事務局からの申請書類をいただければ、審査の上、即時検定認定校として認定されます。
3．貴校講師、教員の方への研修をご希望の場合は、別途ご相談に応じさせていただいております。
認定校の申請方法
認定校の申請は以下の書類を提出し、審査を受ける必要があります。費用は不要です。
協会事務局から申請書をお送りしますので、ご記入のうえご返送ください。
対象 認定校 ：全国の専門学校、短期大学、大学、
提出書類 ：協会から送付の認定校申請書（雛形）
費用 ：一切、不要です
認定校での受験について
１．受験方法
認定校様では、受験票をまとめて受験をお申し込みいただけます。協会からの受験票や合否結果通知書の発送は団体申込責任者宛にご通知させていただきます。
試験日も認定校様が希望する実施日で、設定していたくことができます。 申込責任者の監督のもとで、自校内において受験していただけます。
２．受験者の集約、検定料の集金
まず、申込人数を確定していただき、各申込者から、お申し込みの前に検定料をご集金ください。テキストにつきましては、申込書にご記載の上、一括指定銀行口座までご入金となります。
ご入金確認次第、公式テキスト（事例問題集、用語集、参考書などご要望に基づき）を一括送付させていただきます。
３．協会より申込責任者宛に申込受理のメールを送信
協会より、申込受理の旨をＥメールにてお知らせいたします。
４．お振り込み 申込期限内に、協会の指定銀行口座まで検定料をご入金いただきます。
５．協会より申込責任者宛に各受験者の受験番号等を郵送
検定日の１０日前までに、以下の書類を団体申込責任者宛にお送りいたします。お申し込みいただいた内容と間違いがないか、ご確認ください。検定日の１０日前を過ぎても書類が届かない場合は、必ず協会までご連絡ください。
６．協会より申込責任者宛に試験問題等を郵送
検定日の４〜５日前に、試験問題、試験ガイド等をお送りいたします。不備がないか、内容をご確認ください。 なお、検定日の３日前になっても資料、配布物が届かない場合は、協会までご連絡ください。
７．試験の実施 申込責任者が定めた期日、会場にて、申込責任者の監督のもとで受験していただきます。
申込責任者は、厳正公平に試験を実施してください。
８．結果通知 申込責任者宛に、合否にかかわらず受験者全員分の結果通知、合格証を郵送いたします。
９．特例措置
●教材：公式テキスト 学生割引を適用
●受験料 学生割引を適用、合格証を発行
●合格証発行・登録猶予措置とテキスト割引など 合格者は就職活動などに際しては資格合格の記載ができます。 また、資格登録は必須としておりませんが、特例措置として、資格登録の３年猶予措置があります。卒業後などで、本資格登録を希望する生徒さんには、会員登録証を発行いたします(その際、会員登録には別途、個人負担として年間費用がかかります)。
●事前の科目導入、科目等の設定のために、認定校様にはテキスト、用語集、事例集、書籍などを割引対応しています。貴校での講師をされる方の研修も行っています（有料）。
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