社団法人日本商品開発士会が認定する商品プランナー・商品開発士は、商品企画、製品開発、販売チャネル戦略構築で活躍できる資格です。

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社団法人日本販路コーディネータ協会


ニュース・プレス最新情報

2016年
8月
日経新聞
2016年8月6日掲載
日経新聞 NIKKEIプラス1の「何でもランキング」に「観光クイズ どこの名物でしょう?間違いやすいご当地の味、間違いやすい特産品・名所」として、全国観光特産検定の過去問題から日経がアンケート調査した結果と小塩会長のコメント「特産品は地域の祭りや資源と深い関わりがある。歴史や文化を織り込んだ物語として情報発信すれば、外国人にもアピールできるのではないか」が掲載されました。
1月

リクルート「通信講座大事典」
2015年上半期号掲載

リクルートの「通信講座大事典」2015年上半期号に「商品プランナー通信講座」が掲載されました。「デザイン専門学校でも採用!実績ある内容で、商品ノウハウを習得。企画、販促にかかわる幅広い分野で働く人のキャリアUPにオススメです。」と紹介。全国の書店、コンビニ等で取扱い。

2014年
9月
リクルート稼げる資格
2014年下半期号掲載

リクルートの稼げる資格2014年下半期号に販路コーディネータ、観光士、観光特産士が掲載されました。販路コーディネータは、企業経営者の立場にたち、事業戦略や商品戦略、販売戦略などに関する悩みに応える、観光特産士はまちおこしや地域ブランド開発に貢献する人材を育成する、観光士は「地域ブランドづくり」に取り組む専門家として観光関連産業で広く活躍できる、と紹介されました。全国の書店、コンビニ等で取扱い。

8月
 地域資源を活用した体験型教育観光
各社新聞記事
(社)日本観光文化協会と(社)日本販路コーディネータ協会は、静岡県の観光コーディネーターライセンス取得者の早川勝氏ともに、埼玉県の学校の夏の臨海教室をコーディネートしている
4月
電通、ニフティの運営する「うまいもんプロデューサー」と連携
各社新聞記事

「くまもと県南フードバレー推進協議会」と電通、ニフティの運営する「うまいもんプロデューサー」との連携を発表。平成25年3月に熊本県が策定した「くまもと県南フードバレー構想」。熊本県・県南地域(八代地域、水俣・芦北地域、人吉・球磨地域)の豊富な農林水産物を活かし、食関連の研究開発機能や企業を集積させる「フードバレー」を 形成することにより県南地域の活性化支援を実施。

3月
福島民友新聞
2014年3月7日掲載

3/7 福島民友新聞に販路コーディネータの鈴木栄治氏の活躍が掲載されました。「復興加速へ県産新商品 6次化プロジェクト発表会」(記事

1月
サンケイ
1月21日掲載

日本初の食プロレベル3資格認定講座 第2期生募集 日本初の食プロレベル3資格認定講座 国家認定制度『食の6次産業化プロデューサー』育成講座を日本で初めて開講した日本販路コーディネータ協会の実績(記事

1月
熊本日日新聞
1月15日掲載
くまもと県南フードバレー推進協議会で「一般社団法人日本販路コーディネータ協会」、「日本セールスレップ協会」が「ニフティ株式会社」及び「株式会社電通」と売れるモノ作り支援事業で連携する記事が掲載されました。(記事
1月
サンケイ
1月15日掲載

「一般社団法人日本販路コーディネータ協会」、「日本セールスレップ協会」では、熊本県のくまもと県南フードバレー推進協議会の委託により、協議会正会員(県南地域事業者)の売れるモノ作り及び販路開拓の推進を目的として、「ニフティ株式会社」及び「株式会社電通」と連携し、下記の取組を実施します (記事

2013年
12月
サンケイ
12月24日掲載

一般社団法人日本販路コーディネータ協会、日本観光文化協会(東京都北区・会長 小塩稲之)は、これまで培ってきた食の地方特産品を「地場産品を都会に売り込む支援サービス」に加え、「観光特産セレクション」ブランド認定、「販路開拓・商品開発」支援サービスを全国版で展開

11月
JBpress
11月27日掲載

新たな「マネジメントマーケティング」を紹介する記事の連載がWEB雑誌社 「JBpress」で掲載されました。
地域商品開発のゴールへのロードマップ」JMCグループ会長小塩稲之著

インターネット時代に入り、消費行動パターン、マーケティングの理論は、「AIDMA注」から「AISAS」になったと言われている。
(記事

11月
JBpress
11月13日掲載

新たな「マネジメントマーケティング」を紹介する記事の連載がWEB雑誌社 「JBpress」で掲載されました。
モノ」と「コト」の事業開発」JMCグループ会長小塩稲之著

「モノ」と「コト」を分かりやすく言うと、「モノ」とは形のあるもののことで有形商品、「コト」は形のないもので「無形商品」のことを言う。
(記事

10月
JBpress
10月28日掲載

新たな「マネジメントマーケティング」を紹介する記事の連載がWEB雑誌社 「JBpress」で掲載されました。
センミツ」に陥らない商品開発」JMCグループ会長小塩稲之著

いわゆる素人集団のアイデア発想は、よく「センミツ (1000回トライして、2つか3つしか成功しないこと)」と言われているくらいであり、商品知識がある人のアイデア発想とは大きく異なる。
(記事

10月
JBpress
10月10日掲載

新たな「マネジメントマーケティング」を紹介する記事の連載がWEB雑誌社 「JBpress」で掲載されました。
特許情報にヒントあり、商品開発のステップと心得」JMCグループ会長小塩稲之著
本シリーズの第1回から第3回まで「マネジメントマーケティング」という社会全体を見通す視点から解説してきたが、これからは身近に接している商品に焦点を当てる。
(記事

9月
JBpress
9月11日掲載

新たな「マネジメントマーケティング」を紹介する記事の連載がWEB雑誌社 「JBpress」で掲載されました。
ライバルに打ち勝つ「戦略」は「選択」から生まれるJMCグループ会長小塩稲之著
昨今、マーケティングに関心を持つ人たちが増えている。しかも、それはどうやら今まで企業にあった「マーケティング部」のようなものとは違うらしいということが知られてきた。
(記事

9月
リクルート稼げる資格
2013年下半期版

リクルートの稼げる資格に販路コーディネータが掲載されました(記事
企業の販売と販売先を結ぶ橋渡し役として取り上げられました。 全国の書店、コンビニ等で取扱い。

8月
JBpress
8月28日掲載

新たな「マネジメントマーケティング」を紹介する記事の連載がWEB雑誌社 「JBpress」で掲載されました。
マーケティングの理解は自社の「ものさし」づくりからマネジメントマーケティングで経営を強くする(2)」JMCグループ会長小塩稲之著

 経営資源(人材・資金等)に限りのある中小企業・ベンチャー企業の経営を革新するためのポイントはどこにあるだろうか。それは、「企業戦略方向の検証」「推進課題の抽出」「実行計画の策定および実行成果の抽出」を段階ごとに行うことである。さらに、マネジメントマーケティング戦略を考える上でもっとも大切なことは、マーケットを科学する目、つまり、「市場の視点」を大切にすることである。(一部抜粋)

8月
JBpress
8月12日掲載

新たな「マネジメントマーケティング」を紹介する記事の連載がWEB雑誌社 「JBpress」で掲載されました。
単機能のマーケティングでは社会の変化に追いつけない〜マネジメントマーケティングで経営を強くする(1)」JMCグループ会長小塩稲之著

 ビジネスマンが最初の新人教育の時に聞く言葉が「ヒト・モノ・カネ」である。 これは新入社員から経営者までその意味を共有できる基本的なキーワードである。
しかし、「ヒト・モノ・カネ」ではこれからの日本のビジネス界では生きていけない。 では何かというと、「ヒト・コト・モノ・チエ・カネ」になるべきだからだ。 言い換えれば、マーケティングについてまったく新しい見方が必要なのである。 それが、これからお話しする「マネジメントマーケティング」の考え方だ。マネジメントマーケティングは、市場の視点から経営を見つめ直し、マーケティングに落とし込んでいくことであり、その思想から具体的なツールのすべてを含んでいる。 現状打開を目指してビジネスに携わる経営者・ビジネスパーソンの方々に、このマネジメントマーケティングへの理解を広め、経営・ビジネスに活用していただきたいと思い、筆者の考えを皆さんと共有することにした。
(一部抜粋)

7月

フジサンケイビジネスアイに販路コーディネータ協会が、「民間団体として初の試み『食プロ(食の6次産業プロデューサー)認定教育機関』」として掲載されました。
一般社団法人日本販路コーディネータ協会は、国が推進する食の6次産業化人材「食Pro」の資格認定を、民間団体としては初の認定教育機関として、この秋から研修講座を開講します。(記事

2月
リクルート
稼げる資格 2013年度上半期版

リクルートの稼げる資格に販路コーディネータが掲載されました(記事)。
企業の販売と販売先を結ぶ橋渡し役として取り上げられました。
全国の書店、コンビニ等で取扱い。

1月
日刊工業新聞

2013年1月23日(水) 記事掲載 「販路コーディネータ協会、商品企画の2資格創設−総合的スキル養成」
日本販路コーディネータ協会(東京都北区、小塩稲之理事長、03・3598・6898)は、商品企画関連の資格「商品プランナー」と「商品開発士」を創設した。2013年6月に第1回試験を実施する予定。デザインやマーケティングなど、商品づくりの総合的な知識・スキルを備えた人材を養成する。
商品プランナーは、商品企画の基礎プロセスや用語など初歩的な内容が中心で、学生や企業の新入社員らを主な対象とする。13年6月16日に全国6カ所で第1回試験を実施し、200人程度を認定する計画。試験受付期間は同年3月1日から。また、同年2月23日には資格取得希望者向けの研修も開く。研修後の小試験に合格すれば認定を受けられる。
一方、商品プランナー資格取得者が試験を受けられる商品開発士については、製品評価や事業戦略立案など一歩踏み込んだ内容をテキストに盛り込んでいる。

2012年
11月
リクルート
稼げる資格 2012年度下半期版

リクルートの稼げる資格に販路コーディネータが掲載されました
企業の販売と販売先を結ぶ橋渡し役として取り上げられました。
全国の書店、コンビニ等で取扱い。

11月
日刊工業新聞
2012年11月21日(水)に「マネジメントマーケティング」による商品企画10のステップの実践(3)』が掲載されました
今月は毎月1回、3回シリーズで掲載されています。
11月
岡山県産業振興財団
2012年11月15日(木)に『商品ブラッシュアップの上手な進め方』をテーマに研修会を行いましたPDF
岡山県では販路開拓塾を2012年9月から毎月1回、5回シリーズで開催しています。
11月
日刊工業新聞
2012年11月14日(水)に「マネジメントマーケティング」による商品企画10のステップの実践(2)』が掲載されました
今月は毎月1回、3回シリーズで掲載されています。
11月
日刊工業新聞
2012年11月7日(水)に「マネジメントマーケティング」による商品企画10のステップの実践(1)』が掲載されました
今月は毎月1回、3回シリーズで掲載されています。
10月
秋田県中小企業団体中央会
2012年10月24日(水)に『消費者・流通の立場から見た正しい商品デザイン計画』をテーマに研修会を行いました
秋田県では、県内の食品関連企業が、県外市場での競争力に抱えている課題、取り組むべき課題のうち、商品を市場に出す際に、大切なプロセスは何か、また、首都圏を中心とした県外から見た際、商品ブラッシュアップするポイントを学ぶことを目的とした研修会を開催しました
10月
岡山県産業振興財団
2012年10月16日(火)に『新製品開発について』をテーマに研修会を行いましたPDF
岡山県では販路開拓塾を2012年9月から毎月1回、5回シリーズで開催しています。
9月
岡山県産業振興財団
2012年9月18日(火)に『変わる社会の新視点に立つー未来市場を掴む商品開発・販路開拓』をテーマに研修会を行いましたPDF
岡山県では販路開拓塾を2012年9月から毎月1回、5回シリーズで開催しています。9月に行われた第1回の研修では、50名を超える大盛況となりました
8月
秋田県中小企業団体中央会
2012年8月27日(月)に『消費者・流通の立場から見た正しい商品開発の進め方』をテーマに研修会を行いましたPDF
秋田県では、県内の食品関連企業が、県外市場での競争力に抱えている課題、取り組むべき課題のうち、商品を市場に出す際に、大切なプロセスは何か、また、首都圏を中心とした県外から見た際、商品ブラッシュアップするポイントを学ぶことを目的とした研修会を開催しました
8月
BIG tomorrow 掲載
(2012・10月号掲載)

BIG tomorrow 掲載 2012年10月号掲載
一生食えるスゴイ資格として販路コーディネータ、ビジネスマネジメントアドバイザー資格が紹介されました。

8月

日刊工業新聞掲載
2012.08.07 記事掲載

日刊工業新聞掲載2012.08.07 記事掲載
「日本販路コーディネータ協会は2013年春に、これまでパイロット研修として行っていた観光コーディネータ資格の取得を目指す研修コースを本格的に展開する。本研修は、修了後の小試験に合格すると、資格認定試験の一部科目が免除となる。9月1日に受講者の募集を開始する予定。45〜50人程度の受講を見込む。 研修は13年春に実施。具体的な日程は未定。ホテル、旅行業者、食品メーカーのOBらが講師を務め、町おこしや地域ブランドづくりなどの事例を紹介する。受講料は2万1000円。 修了後の小試験に合格すると、観光コーディネーター資格認定試験のうち、観光コーディネーター科目(2)について免除を受けられる。小塩代表は『学校などで観光について勉強した経験を持たない人が主な対象。コミュニティービジネス関係者らに受講してもらいたい』としている。
今後、年1回のペースで開講する方針だ。」

6月
ニッキン新聞掲載
2012.06.08 記事掲載

ニッキン新聞掲載 2012.06.08 記事掲載
金融機関セールスレップ事業情報:代理業やコーディネータ 取引先の販路拡大へ

青森銀行、秋田銀行(頭取  藤原清悦)、岩手銀行(頭取  高橋真裕)では新事業として、「販路開拓業務(愛称:セールスレップ)」をはじめている。
各業界・金融機関様などからのご質問から
記事:PDFはこちらから

5月
静岡新聞
カリアゲ研究会 2012年5月15日
沼津出身の32歳以下の方々は必ず食したことがあるはず、なんです。それで、これを使って新しいメニュー作り、新しい地域おこしをしてみよう!と集まったのが、『アジのカリアゲ研究会』。現在、『沼津カリアゲ研究会』。(社)日本販路コーディネータ協会は沼津市の沼津カリアゲ研究会を支援しています。
2月
リクルート
稼げる資格 2012年度上半期版

リクルート社「稼げる資格 2012年度上半期版」掲載
企業の販売と販売先を結ぶ橋渡し役として取り上げられました。
全国の書店、コンビニ等で発売!

1月〜

 

Facebookから
プレス情報発信

日本販路コーディネータ協会 :http://www.facebook.com/hanroCO
日本観光士会:http://www.facebook.com/kankoushi
全国観光特産士検定:http://www.facebook.com/kankotokusan

2011年
12月
観光士
認定試験
掲載日 2011年12月09日  日本販路コーディネータ協会(東京都北区、小塩稲之理事長、03・3598・6898)の「観光士」は、観光関連学部の大学生や観光産業に携わる社会人を対象とした認定制度。観光士認定制度は、学生らの観光ビジネスに関する知識向上を促し、就職率向上や同産業の担い手育成につなげるのが狙い。 2012年6月の検定試験では、協会内に設置している日本観光文化検定協会が検定の実施主体となる。日本販路コーディネータ協会が10月に発刊した『コトづくり、モノづくり、場おこし学』を公式テキストとする。  試験は観光産業の経営やマーケティングなどに関する内容が中心。小塩理事長は「よりビジネスに直結する内容の検定を実施したい」としている。
12月

静岡新聞
まちおこし研究会「食壇沼津」(12/ 3掲載)
沼津の地域ブランドによる地域お輿戦略として、干物をテーマに川上から川下までの事業者をとりまとめた組織が作られ、日本販路コーディネータ協会が助言を行なっている。静岡新聞にその様子が掲載された。
4月
日刊工業新聞

掲載日 2011年4月18日 農商工・観光の連携事業・日本販路コーディネータ協会、7月に農商工・観光の連携事業で人材育成研修
日本販路コーディネータ協会 は、中小企業経営者らが農商工と観光の連携による事業展開について学べる「農商工観光連携人材育成研修」を7月に始める。商品販売に観光資源を活用した事例 の紹介など、地元と結びついた事業化のノウハウを提供する、と紹介されました。

3月
農商工観光連携
農林水産省、経済産業省が推進する『農商工連携』事業に、2011年度全国中央会採択事業として『農商工観光連携等人材育成事業』が(社)販路コーディネータ協会主管で採択された。
1月
全国観光特産検定
週刊新潮掲載
日本販路コーディネータ協会主催の全国観光特産検定、週刊新潮の十行本棚に掲載される。
全国観光特産検定試験 3級公式ガイド&サンプル問題 小塩稲之著・監修編
2010年
12月
日刊工業新聞社
日刊工業新聞2010年12月27日掲載
「全国観光特産検定を開始」
(社)日本販路コーディネータ協会(理事長・小塩稲之)が主催する2010年度の観光特産検定が紹介されました。
10月
リクルート

リクルート社「稼げる資格 2010年度下半期版」掲載
企業の販売と販売先を結ぶ橋渡し役として取り上げられました。
全国の書店、コンビニ等で取扱い。

2月
日刊工業新聞新社
フジサンケイビジネスアイ2010年2月22日掲載
全国初の「観光特産の検定」を実施
(社)日本販路コーディネータ協会(理事長・小塩稲之)が主催する2010年度の観光特産検定が紹介されました。
2月
日刊工業新聞社
日刊工業新聞2010年2月3日掲載
「全国観光特産検定を開始」
(社)日本販路コーディネータ協会(理事長・小塩稲之)が主催する2010年度の観光特産検定が紹介されました。
2月
リクルート

リクルート社「稼げる資格 2010年度上半期版」掲載
企業の販売と販売先を結ぶ橋渡し役として取り上げられました。
全国の書店、コンビニ等で取扱い。

1月
全国観光特産検定
プレス
(社)日本販路コーディネータ協会(理事長・小塩稲之)が主催する2010年度の全国観光特産検定(後援:経済産業省認可セールスレップ協同組合、日本セールスレップ協会)の受付が始まる。
全国観光特産検定
2009年
12月
日本実業出版社
新雑誌「ニュートップL.」と提携し、販路コーディネータの記事を掲載します。 販路コーディネータに必須のMM戦略シートを中心として、活躍している販路コーディネータによる役立つ知識を順次提供します。掲載後に参考図書として単行本にまとめる予定です。
11月
日本経営士会
経営コンサルタント(小塩稲之)
マネジメントマーケティング戦略構築のための活動。セールスレップとコンサルタントの連携が必要な時代に。
9月
リクルート
リクルート社「稼げる資格 2009度下半期版」掲載
企業の販売と販売先を結ぶ橋渡し役として取り上げられました。
全国の書店、コンビニ等で発売中です。
夏季号
日本実業出版社
求められるコンサルティングとマーケテイングの能力 日本型セールスレップの普及を目指して(2001年に)活動を開始した JSRセールスレップ協同組合、資格認定機関である日本セールスレップ協会の 資格認定者は延べ1,000事業者/人を超える規模となり、それぞれの活動の幅も 徐々に広がってきた。 いま、日本のセールスレップはどのような状況にあり、どう進化してきたのか。
夏季号
日本実業出版社
市場の視点に立ったものづくりを 「地場の中小メーカーがいちばん困っていることは販路開拓です。 マーケットの8割は上位2割の企業によって占められるという、8:2の法則 がありますが、残り8割の企業は商社も相手にしてくれないというか、 依頼できたとしても細かなケアはあまり期待できません。
夏季号
日本実業出版社
工業系セールスレップの場合、メーカーの技術や能力を把握し、 市場のニーズと技術の組み合わせを考えることが大事 日本セールスレップ協会は、商業系、工業系、環境系、IT系、サービス系の 各ジャンルでのセールスレップを育成している。
3月
沖縄県産業振興公社
沖縄県内中小企業マーケティング支援事業事例集掲載。
沖縄県内中小メーカー企業の販路開拓支援に取り組んだ事例がメーカー様の声としてまとめられています。
1月
TAC出版社
TAC出版社2008年1月10日発刊
書籍:
つくる」から「売れる」へ
〜日本型セールスレップが変える企業の販路開拓〜
出版社 発行所=TAC出版 著 者 小塩 稲之
税込価格 1,470円(本体1,400円+税) 発行年月 2008年12月25日 判型 四六版 239ページ
第1章 「日本型セールスレップで販路開拓」 その成功の要件/第2章 セールスレップを活用して販路開拓/第3章 戦略としての販路見直し /第4章 製品評価と市場調査 /第5章 国・自治体のセールスレップの取組み 第/6章 マネジメントマーケティングの時代 /第7章 セールスレップマーケットの現状 第8章 日本型セールスレップ育成事業
1月
リクルート
リクルート社「稼げる資格」掲載 企業の販売と販売先を結ぶ橋渡し役として取り上げられました。 全国の書店、コンビニ等で取扱い。
1月
日本経済新聞
日本経済新聞の生活ウーマン欄にも取り上げられた女性セールスレップの動向。 「近所の店から販路を開拓」、売上好調でセールスレップで生きる
2008年
12月
科学技術振興機構
産学官連携ジャーナル
科学技術振興機構産学官連携ジャーナル記事より
大学発ベンチャーのデスバレー越えに向けた提言を目指して 〜セールスレップ人材育成活動、製品評価モデル普及啓蒙活動を通じて〜 (2008年12月号 Vol.4 No.12 2008)
12月
日本実業出版社
ザッツ営業2008年冬号
「製造販売のセールスマンは、プロのマーケッターであるべきだ」
10月
日刊工業新聞社
日刊工業新聞2008年10月1日掲載
「視点に多面性」重要
会議の構成員 多様に
マネジメントマーケ戦略
小塩稲之「マネジメントマーケティング」のコラム第2回が掲載されました。
9月
リクルート
リクルート社「稼げる資格 2008度下半期版」掲載
企業の販売と販売先を結ぶ橋渡し役として取り上げられました。
全国の書店、コンビニ等で発売中です。
9月
日刊工業新聞社
日刊工業新聞2008年9月24日掲載
全社的概念で実行を
社会変革スピードに対応
マーケ機能の複合化
小塩稲之「マネジメントマーケティング」のコラム第1回が掲載されました。
9月
日本実業出版社
ザッツ営業2008年秋号
「長年の営業経験を活かし独立。地元広島にこだわらず、全国で売りたいものを探す」
7月
山陽新聞社
山陽新聞2008年7月18日掲載
「営業代行者活用 首都圏で販路を 岡山県産業財団 ベンチャー募る」
日本セールスレップ協会が支援する販路サポート事業が紹介されました
6月
日本実業出版社
ザッツ営業2008年夏号
若島良男氏。
「長年のセールス・エンジニアの経験を活かし、開発型ベンチャーで製品開発・営業代行。
中小企業庁長官賞受賞に結びつく」
5月
日本電気協会
福島民報社
電気新聞2008年5月28日掲載
「東経連事業化センター 7社が商品プレゼン 販路拡大支援首都圏商談会開く」
福島民報2008年5月23日掲載
「自社製品をPR 首都圏商談会」
協会が支援する販路サポート事業が紹介されました
5月
中部経済新聞社
中部経済新聞2008年5月1日掲載
「”セールスレップ”拡大 中部の中小も営業強化で」
中部圏で営業支援を手がける「セールスレップ」というサービスを利用する企業が出てきた。もともと米国で行われていたサービスだが、営業力の弱い中小企業の支援に効果的であるとされ、最近日本でも認知され始めたビジネス。このサービスを導入する企業にとっては、営業力の強化だけでなく、新たな事業展開やコストダウンといった効果も見込める。
3月
日本実業出版社
ザッツ営業2008年春号 セールスレップの活躍
住吉孝雄氏。
「アウトソーシング業の経験を活かし新会社を設立。
大手コンサルタントOBとメーカーの仲介役となる」
2月
リクルート
リクルート社「稼げる資格 2008度上半期版」掲載
企業の販売と販売先を結ぶ橋渡し役として取り上げられました。
全国の書店、コンビニ等で取扱い。
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